日本歯科新聞 | 2016年1月1日付

新春企画　「言霊学」に宿る神秘　第一人者の七沢賢治氏らに聞く

患者さんに診療内容を説明するにも言葉は欠かせないツールとなる。しかし、何気なく発した一言がその人を元気にすることもあれば傷付けることもある。そこに言葉の持つ不可思議な力があると言えるかもしれない。日本語を霊的側面から研究する「言霊学」の第一人者、七沢賢治氏と七沢歯科医院の院長で妻の久子氏に言霊学と日本語の意義について聞いた。

日歯会長予備選挙　堀憲郎氏が当選

日本歯科医師会会長予備選挙の開票が昨年12月24日に行われ、元日歯常務理事の堀憲郎氏が有効投票数の半数を超える372票を獲得し、当選した。有効投票数637票のうち、現職の山科透氏が225票、元日歯副会長の富野晃氏は40票だった。予備選を制した堀氏は1月21日から27日までに自身も含めた理事候補者を日歯の選挙管理委員会に提出する。理事候補者は、3月に開催する日歯臨時代議員会に議案として上程され、可決されれば代議員会終了後の理事会で正式に堀氏が会長に就任する。

28年度診療報酬改定　歯科本体0.61％アップ

平成28年度診療報酬改定率について診療報酬本体0.49％の引き上げで塩崎恭久厚労相と麻生太郎財務相が昨年12月21日に合意した。薬価と材料で1.33％引き下げ、全体では0.84％引き下げとなる。ただし、市場拡大再算定による薬価の見直しは今回は別枠にしており、それも含めると全体は1.03％の引き下げ。医科、歯科、調剤の改定率は0.56％、0.61％、0.17％それぞれ引き上げ、日歯、日歯連盟が主張してきた医科、歯科比率「1対1.1」は維持された。

改定率受け一定の評価示す－横倉日医会長

次期診療報酬改定率の決定を受けて緊急記者会見を昨年12月21日に開いた日本医師会の横倉義武会長は、診療報酬本体プラス0.49％について、要望していた0.75％増には届かなかったものの、厳しい財源の中での引き上げに一定の評価を示した。一方で、薬価引き下げ分の財源が診療報酬に充当されていない点については、残念とコメント。

ニコチン依存症　管理料めぐり議論

中医協は、平成28年度診療報酬改定での医科のニコチン依存症管理料の見直しを昨年12月16日に議論した。厚労省は、喫煙が中高齢層だけでなく、若年層の問題でもあると指摘して、若年層の喫煙は期間が短いためブリンクマン指数（1日の喫煙本数に喫煙年数を乗じたもの）200を下回る患者が多いとし、指数200以上を要件としているためニコチン依存症管理料は若年者層が対象になりにくいと説明し、要件緩和を提案した。

学術会議・日歯医学会・歯学系学会協 初の合同シンポ

日本学術会議歯学委員会は、「健康長寿と再生医療」をテーマにしたシンポジウムを昨年12月13日、東京・市谷の歯科医師会館で開いた。日本歯科医学会と日本歯学系学会協議会との共催で、3団体によるシンポジウム開催は初めて。厚労省医政局歯科保健課課長の鳥山佳則氏がメーンテーマで講演した後、再生医療分野の第一線で活躍する理化学研究所の辻孝氏、国立長寿医療研究センターの中島美砂子氏、大阪大学大学院歯学研究科の村上伸也氏が研究成果を報告した。

官民格差訴える－私立歯科大学協会

日本私立歯科大学協会の井出吉信会長は、私立歯科大学への国の補助金が徐々に減らされ、臨床研修医の受け入れや授業料、定員削減などの官民格差が大きい現状を指摘し、厳しい大学運営に理解を求めた。昨年12月16日に東京都千代田区の同協会会議室で開いた「歯科関係メディアとの懇談会」の中で話したもの。

所得と残存歯が比例－厚労省・国民健康・栄養調査

世帯所得が低いほど残存歯数が少ない。厚労省が無作為抽出した5,432世帯を対象に実施（有効回答数3,648世帯）した平成26年国民健康・栄養調査で明らかになったもの。所得と残存歯数の結果では、20歯未満の割合は世帯所得600万円以上の男性が20.3％に対し、200万円以上～600万円未満は27.5％、200万円未満は33.9％、女性は600万円以上が25.8％、200万円以上～600万円未満が26.5％、200万円未満で31.2％だった。

円滑な災害支援目指しフォーラム－日衛

日本歯科衛生士会（武井典子会長）は、平成27年度災害支援歯科衛生士フォーラムを昨年12月13日に都内のステーションコンファレンス東京で開いた。大規模災害での支援活動を踏まえ、都道府県歯科衛生士会の初動体制を整備するために歯科の果たす役割を理解し、円滑に支援活動を展開するために必要な事項を協議するのが目的で、全国の衛生士会の担当者が出席した。

医療分野の番号活用方法で提言－厚労省研究会

厚労省の「医療等分野における番号制度の活用等に関する研究会」（座長・金子郁容教授）は、健康・医療・介護分野の情報連携に用いるID（地域医療連携用ID）や医療保険のオンラインでの資格確認の導入などを提言する報告書を昨年12月10日に発表した。

IADR次期副会長にRena N. D’Souza氏

国際歯科医学会（IADR）は昨年12月8日、次期副会長にアメリカのRena N. D’Souzaユタ大学教授（神経生物学、解剖学、病理学）を選出した。６月に韓国・ソウルで開催される第94回IADR総会で就任予定。

歯科医院デザインアワード

日本歯科新聞社主催の「歯科医院デザインアワード2016」が決定した。同アワードは、見た目の美しさだけではなく、その医院が追求したい社会での存在意義をどのようにデザインしているかを重視したもの。グランプリには、限りあるスペースを明るく開放感のあるものにデザインした堀井歯科医院が輝いた。詳細は「アポロニア21」１月号に掲載している。

特集・CAD/CAM　末瀬一彦日本デジタル歯科学会会長に聞く

CAD/CAM冠の保険導入や口腔内スキャナーの薬事承認など、日本国内でデジタルデンティストリーの波は確実に広がっている。1月10、11の両日に開催される横浜デンタルショーでも、新たに「CAD/CAMストリート」を設け、注目の機械・材料が一堂に会する予定だ。昨年11月13日には、スイス・チューリッヒのパークハイアットホテルで国際デジタル歯科学会の設立大会が開かれた。同大会に参加した日本デジタル歯科学会会長の末瀬一彦氏に、世界的に目が離せない同分野の現状や今後について聞いた。

組織の在り方検証委が初会合－日歯

日本歯科医師会（山科透会長）は昨年12月17日の理事会後の定例会見で組織の在り方検証委員会の初会合を12月11日に開催したと発表した。同委員会は、組織基盤強化および危機管理の一環として、日本歯科医師連盟の迂回寄付事件に関わる日歯としての一連の対応を外部有識者に検証してもらう。

28年度診療報酬改定基本方針

厚労省の社会保障審議会医療保険部会と医療部会は昨年12月7日、地域包括ケアの推進や医療機能の分化・強化、「かかりつけ」の評価を柱とした平成28年度診療報酬改定の基本方針を発表した。歯科に関わる文言は、かかりつけ歯科医の機能評価、地域包括ケア推進のための医師、歯科医師などによる多職種連携、生活の質に配慮した歯科医療の推進などが盛り込まれた。