日本歯科新聞 | 2017年1月1日付

新春特集　歯科医師が野鳥を20年撮影し写真集を2冊出版

開発による自然環境の破壊が進む中でも、たくましく懸命に生きる野鳥の躍動感あふれる姿を約20年にわたって撮影した須佐美康治氏（東京都八王子市、須佐美歯科医院）は、これまでに「緑と風の中で」（1993年）と「四季の風の中で北浅川の鳥たち」（2008年）の2冊の写真集を出版している。「酉年」にちなんで、同氏に野鳥をテーマに選んだ理由や鳥たちに対する思いなどを聞いた。

新春特別インタビュー　介護現場からみる歯科医療

高齢者が住みなれた地域で生活し続けるには、質の高い介護サービスの提供が必要となる。そのためには介護と医療の連携は不可欠でその中心となって采配役を担っているのが介護支援専門員（以下、ケアマネジャー）といえる。ケアマネジャーの全国組織の「日本介護支援専門員協会」の会長を務める鷲見よしみ氏は、歯科医師とケアマネジャーの資格を有している。鷲見氏に介護現場の実態、そして介護職や患者サイドが求める歯科医療について話を聞いた。

歯ブラシ事故で提言案－東京都商品等安全対策協議会

「子供に対する歯ブラシの安全対策」をテーマにした3回目の東京都商品等安全対策協議会が昨年12月19日に都庁で開かれ、商品の安全対策強化や消費者の安全意識の向上などに向けた今後の取り組みについての提言案を示した。

歯科診療情報の標準化検討会　実証事業の概要報告

厚労省は、「歯科診療情報の標準化に関する検討会」を昨年12月13日に開いた。東日本大震災で身元不明遺体の身元確認において生前の歯科所見の有用性が示されたのを踏まえて、生前の歯科診療情報の標準化の在り方が求められており、10回目となる会合では、平成28年度歯科診療情報の標準化に関する実証事業を受託している日本歯科医師会の小玉剛常務理事が事業の概要を報告した。

歯周病原因菌が食道がんの進展に関与

歯周病原因菌のフソバクテリウムが食道がんの進展・予後に関与する。熊本大学大学院生命科学研究部消化器外科学分野の馬場秀夫教授らの研究グループが明らかにした。フソバクテリウムは、人の健康に影響を与える腸内細菌の中で目立つ存在ではなかったが、近年、大腸がんの組織から高頻度に検出され、大腸がんの進展に影響を与える可能性があると報告されていた。

東医歯大記者懇談会で「オートファジー病」解説

がんや神経変性疾患、心筋症不整脈、消化器疾患、血液疾患など異なった病気だとしても、原因がオートファジー異常にあるとすれば病態メカニズムは共通で、オートファジーを標的とした診断法や治療法を行う必要がある。東京医科歯科大学（吉澤靖之学長）は昨年12月15日に同大で記者懇談会を開き、清水重臣教授が「オートファジーと疾患」と題して同校の特色ある研究と「オートファジー病」の概念について紹介した。

東北大が予測因子を発見　CHF患者の摂食嚥下障害

東北大学大学院医学系研究科内部障害分野の研究グループは、「認知機能障害と低栄養状態が、入院時のうっ血性心不全急性増悪患者の摂食嚥下障害併存の予測因子になる」のを科学的に実証した。同研究成果は米国科学雑誌「PLOS ONE」電子版（2016年11月29日）に掲載された。

災害支援衛生士の育成で意見交換－日衛がフォーラム

日本歯科衛生士会（武井典子会長）は、平成28年度災害支援歯科衛生士フォーラムを昨年12月18日に東京都千代田区のステーションコンファレンス東京で開き、災害支援歯科衛生士の育成の在り方について話し合った。フォーラムでは熊本と鳥取の県歯科衛生士会の役員が、4月と10月に起きたそれぞれの地震への対応を報告。また、国立保健医療科学院健康危機管理研究部の奥田博子氏が「災害と災害支援」、桜美林大学心理・教育学系教授の種市康太郎氏と武蔵野大学の中谷優氏が「PFA（心理的応急処置）を活用しての被災者への介入」、東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科助教の中久木康一氏が「災害時の歯科保健支援」でそれぞれ講演した。

歯科治療ユニット　厚労省が入札公告

厚労省は、省内の歯科診療室のための歯科治療ユニット１式の入札を昨年12月14日に公告した。入札説明書の交付期間は同日から12月16日（受付時間は10時から17時、最終日のみ12時まで）。納入期限は2月28日。入札説明会の日時および場所は1月10日10時で厚労省がある中央合同庁舎第5号館の入札室。開札は1月17日。問い合わせは、厚生労働省大臣官房会計課経理室契約班契約第三係まで。TEL03（5253）1111。

全日本歯科野球連盟 軟式野球大会　優勝はヨシダ

全日本歯科野球連盟の第32回軟式野球大会でヨシダが優勝した。昨年12月3日に全試合の日程が終了し、前回大会優勝のジーシーが準優勝となった。表彰式は12月13日に行われた。

診療報酬改定　1月から議論スタート

中医協は、平成30年度診療報酬改定の議論を1月からスタートする方針を昨年12月21日の総会で確認した。夏までに各検討項目の経緯や主な論点を議論し、秋ごろから各項目の具体的な方向性、年末から改定基本方針を踏まえた対応を議論していく。さらに30年度は介護報酬改定も控えているため、医療と介護の連携については社会保障審議会介護給付費分科会委員と意見交換の場を設ける。

高額療養費限度額を引き上げへ－社保審

厚労省の社会保障審議会医療保険部会は昨年12月20日、70歳以上における高額療養費の負担限度額の引き上げなどを盛り込んだ審議報告書「議論の整理」を公表した。

組織運営の在り方指摘－日歯連盟顧問弁護士

日本歯科医師連盟の顧問弁護士は昨年12月16日の理事会で、組織運営の在り方について「法律を守っていればグレーゾーンでも良いというわけではない。社会通念が大事で完全なクリーンを目指すべき」と指摘した。