日本歯科新聞 | 2014年3月25日付

第107回歯科国試　合格率63.3％

第107回歯科医師国家試験の合格者数が2,025人、合格率が63.3％と、年１回の試験に変更された昭和61年以降では過去最低となった。厚労省が３月18日に発表したもので、新卒、既卒を含めた総受験者数は3,200人。合格者の最高年齢は50歳の男性だった。

日歯医学会分科会の会員増加数　顎咬合学会がトップ

日本歯科医学会の専門・認定分科会のうち、ここ一年で会員数が最も増えたのは日本顎咬合学会で、584人増だった。次いで日本歯周病学会419人増、日本口腔インプラント学会415人増、日本臨床歯周病学会282人増、日本有病者歯科医療学会253人増などの増加が目立った。毎年３月末に発行される日本歯科医学会誌（JJADS）に掲載される学会活動報告を基に前年と比較したもので、現42学会のうち比較のできた40学会について会員数の増減を算出した。

故伊藤兵庫県歯副会長の合同葬

兵庫県歯科医師会副会長の伊藤英俊氏は今年の１月25日に死去した。64歳だった。同氏は元尼崎市歯科医師会副会長や母校である大阪大学歯学部同窓会兵庫県支部会長など数多くの役職を歴任。同氏は51年同大卒業。63年に尼崎市歯理事、平成18年に副会長就任、現在。兵庫県歯では18年に代議員、23年に副会長に就任。

訃報　一志忠廣氏

元長野県歯科医師会会長で、元日本歯科医師会常務監事の一志忠廣（いっし・ただひろ）氏は３月13日、死去した。78歳。同氏は昭和11年２月20日生まれ。昭和35年日本歯科大学卒業。長野県歯では昭和60年に理事、63年常務理事、平成９年副会長、12年に会長に就任し、21年まで務めた。また日歯関係では平成３年に代議員、９年に理事、18年に常任監事、23年からは役員報酬算定審議会委員（現在）を務めるなど数多くの役職を歴任した。

日歯会員有功章　６氏の功績称える

日本歯科医師会（大久保満男会長）は３月14日、平成25年度会員有功章授賞式を東京・市谷の歯科医師会館で執り行った。長年の歯科保健衛生への貢献や歯科医師会役員および代議員を長年勤め、社会福祉の向上に貢献した会員を表彰するもので、今年度は授賞規程第４条第１項第一号該当で元福井県歯副会長の丹原光英、元熊本県歯副会長の伊東隆利、元沖縄県歯監事の平田嗣正、同第三号該当では徳島県歯の元監事の阿佐正一郎、副会長の堀部紘、元副会長の竹田信也の６氏が表彰された。

世界会議に向けて新調査－8020推進財団

8020推進財団（大久保満男理事長）は３月18日、第６回評議員会を開き、議長および議事録署名人の選出、辞任に伴う後任評議員および理事の選任など４議案を賛成多数で可決した。また、報告事項として平成26年度事業計画や予算などを評議員に説明した。

オバマケアの問題点を指摘

アメリカのオバマケア（アフォーダブル・ケア・アクト＝医療アクセス法施行に伴う医療保険制度改革）についてジャーナリストで作家の堤未果氏は、「医療ファシズムとも言うべきもので、単に全国民に医療保険商品の購入を罰則付きで強制し、国民の大半を十分な医療から遠ざけ、多くの被保険者が高額な保険商品を無理やり購入させられている」と報告した。日本医師会（横倉義武会長）が３月13日に開催した平成25年度医療政策シンポジウムで話したもの。

歯科電子レセ請求施設25年12月診療分　38道府県が5割超え

社会保険診療報酬支払基金の「電子レセプト請求普及状況」による平成25年12月診療分で、歯科の電子レセ請求医療機関数は３万8,237施設となり、前月よりも493施設増えた。全請求医療機関数７万1,496施設に占める電子レセ請求医院の割合は53.5％で、前月よりも0.7ポイント伸びた。

メディア懇談会で改定内容説明－東京歯科保険医協会

東京歯科保険医協会（松島良次会長）は３月14日、メディア懇談会を開催し、今回の診療報酬改定に関する問題点について議論した。前日に開いた理事会で診療報酬への評価に関する「理事会声明」をまとめる予定が、理事の間での意見が集約できず、申し送り事項になったと紹介された。

25年12月歯科診療所数　６万8,723施設

厚労省の施設動態調査による平成25年12月末現在の歯科診療所数は全国で６万8,723施設で、前月より32減少した。

PhaRMA在日執行委員長が新薬開発の経済効果強調

米国研究製薬工業協会（PhaRMA）の在日執行委員長となったトニー・アルバレス氏は３月11日、東京都中央区での記者会見で、新薬開発が社会のイノベーションを推進する駆動力になるとして、安倍政権が進める成長戦略の中で医療・保健分野での技術革新が重要だとの見解を示した。

器材の基礎知識で歯科MDR認定講習会－商工協会

日本歯科商工協会（山中通三会長）は３月13日、平成25年度歯科器材MDR（歯科器材情報担当者）認定講習会を東京都文京区の東京医科歯科大学で開いた。同講習会の修了者には、商工協会から「歯科器材ＭＤＲ」として認定され、５年間有効の認定証が交付される。

参議院 次回も候補者擁立へ－高木日歯連盟会長が評議員会で表明

日本歯科医師連盟（高木幹正会長）は３月20日、第121回評議員会を開き、平成26年度事業計画や予算など７議案を了承した。高木会長は協議で次期参議院選挙に組織内候補者を擁立する意向を表明した。評議員からは目立った反対意見は出なかったため、執行部は６月の評議員会に正式に議案を上程する方針。議案成立後に候補者選考委員会を立ち上げ、人選に入る。

日本歯科新聞 | 2014年3月18日付

26年度日歯一般会計予算　事業費を削減

日本歯科医師会（大久保満男会長）は３月13、14の両日、第175回臨時代議員会を東京・市谷の歯科医師会館で開き、平成26年度の事業計画や収支予算など８議案を了承した。予算では一般会計の学術、社会保険、管理費などの事業活動支出が24億1,779万円と、前年度予算と比べて２億14万円、7.6％減となった。大久保会長はあいさつで、会員減少による日歯財政の厳しさを指摘し、代議員に理解を求めた。

歯科医院等の被害報告なし－瀬戸内・伊予灘地震

瀬戸内海の伊予灘を震源とする地震が３月14日午前２時ごろに発生した。震度５を超えた愛媛、高知、広島、山口、大分の各県歯科医師会によると、３月14日午後１～３時現在で、物が落ちた程度の報告はあるものの、大きな被害報告は上がってきていない。

26年度診療報酬改定の財源配分　9割は既存技術

平成26年度診療報酬改定の周知を図るため、日本歯科医師会（大久保満男会長）は３月８日、都道府県歯科医師会社会保険担当理事連絡協議会を東京・市谷の歯科医師会館で開いた。堀憲郎常務理事は、プラス改定財源と歯科訪問診療の引き下げなどにより一定の財源を捻出したとし、「９割を既存技術に充てた」と述べた。

歯科用貴金属　全15品目で変更

平成26年度診療報酬改定により歯科用貴金属の価格（１グラム当たり）が15品目で変更となり、中には１千円以上価格の上がる品目も見られた。価格変更は、消費税８％引き上げに伴い、歯科用貴金属も含めた材料費に消費税分が補填されたほか、中医協が２年に１回、実施する特定保険医療材料価格調査結果の反映などによるもの。

被災者支援で日衛、商工協会らに厚労大臣感謝状

厚労省は３月11日、東日本大震災における被災者の支援活動等を行った820の団体等の功労に対して厚生労働大臣感謝状の贈呈を決めた。

26年度予算など可決－全歯連

全国歯科医師国民健康保険組合連合会（小澤孜会長）は、平成25年度第２回通常総会を東京・市谷のアルカディア市ヶ谷で３月４日に開いた。任期が25年８月１日～26年７月31日までの25、26年度役員を会長が紹介し、会務運営での支援と協力を願った。さらに、議案では26年度の事業計画や会費賦課ならびに徴収、歳入歳出予算等を承認、可決した。

近畿デンタルショー2014　１万1,819人来場

近畿歯科用品商協同組合（上山哲司理事長）は３月15、16の両日、近畿デンタルショー2014を大阪市のＡＴＣホールで開き、歯科医師ら１万1,819人が来場した。

日本歯科新聞 | 2014年3月11日付

在宅歯科医療機器の改良・開発で厚労省が調査

歯科用ユニット等の小型・軽量・ポータブル化を求める声が在宅歯科医療に取り組む歯科医師の間で多かった。厚労省の在宅医療機器の改良・開発に関するアンケート調査で明らかになったもので、新規開発分野では「歯科診療室用機器」の要望が目立った。３月７日に開かれた在宅医療推進のための医療機器等の実用化促進に関する検討会で公表した。

卒後歯科臨床研修　報告書を大筋了承－厚労省・検討会ＷＧ

厚労省の歯科専門職の資質向上検討会の歯科医師ワーキンググループ（座長・俣木志朗日本歯科医学教育学会理事長）は３月５日、平成28年度から実施する新たな大学卒後臨床研修制度の在り方の報告書案を大筋で了承した。報告書案には在宅医療や医科・歯科連携の充実した研修プログラムの作成、研修歯科医を受け入れていない協力型施設の指定取り消しができる規定を設けることなどが盛り込まれた。しかし、研修施設が研修歯科医を採用する際に「ＣＢＴ、ＯＳＣＥ結果等の活用を推奨する」については、委員から「推奨」の文言に反対意見があり、修正の可能性が出た。

診療報酬改定で説明会－厚労省

厚労省は３月５日、地方厚生局関係者ら対象に平成26年度診療報酬改定の留意事項通知などの説明会を都内で開いた。歯科訪問診療の取り扱いについては「歯科訪問診療２」、「歯科訪問診療３」を算定した場合、実施した月内に患者や介護施設職員らに診療日時や診療した歯科医師の名前を記載した文書を患者、家族、介護施設職員等の関係者のいずれかに提供するとともに写しを保険医療機関で保管するとした。

レセ電子化　円滑移行に向けＱ＆Ａ－日歯

日本歯科医師会（大久保満男会長）は「医療ＩＴ化政策及びレセプト電子化に対する現時点での見解」および「平成27年４月レセプト電子請求義務化に関するＱ＆Ａ」を２月20日の定例会見で発表した。約１年後に迫る期限に向けてスムーズな移行を図るために見解等をまとめ、国の医療ＩＴ化政策の経緯や日歯の考え方を説明した。

国際的企業の社会貢献を紹介－ＡＣＣＪ

在日米国商工協会（ＡＣＣＪ）は２月21日、東京・六本木ヒルズクラブでグローバルヘルス（国際保健事業）に関わる国際的企業の役割について講演会を開いた。講師はこの分野での伝統を誇るヘルスケアのグローバル企業Becton, Dickson and CompanyのGary Cohen上級副社長。ヘルスケア分野のグローバル企業として、どのような社会貢献があり得るのかを探った。

３月20日は世界口腔保健デー－ＦＤＩ

世界50カ国の歯科医師会が参加する世界歯科医師連盟（ＦＤＩ）の行事で、参加国の歯科医師会が主体で歯科疾患の発症予防、公衆衛生に関わる啓発活動を実施する世界口腔保健デー（ＷＯＨＤ）は、20日に予定されている。

10月の歯科医療費・社保　件数0.4％増、点数2.0％減

社会保険診療報酬支払基金による平成25年10月診療分の総計確定件数は7,847万８千件、点数1,250億9,624万２千点で前年同月に比べ、件数は2.6％、点数は0.5％減少した。歯科は980万１千件、119億4,054万４千点で、前年同月に比べ、件数は0.4％増加したが、点数は2.0％減少した。

10月の歯科医療費・国保　市町村は金額、件数とも減少

国保中央会がまとめた平成25年10月診療分の総医療費は市町村国保と国保組合、後期高齢者を合わせて２兆2,098億円で、うち後期高齢者分は１兆2,080億円だった。歯科医療費は市町村が707億円で、対前年同月比で3.7％減。組合は47億円で4.4％減。後期高齢者は422億円で1.0％増加した。

身元確認の歯科医師への影響調査－防衛医大

東日本大震災に伴う遺体の身元確認作業で、被災地内歯科医師のメンタルへのダメージは被災地外歯科医師に比べて有意に高い－。防衛医科大学校防衛医学講座助教の染田英利氏らの「東日本大震災における福島県での身元確認作業従事者を対象としたメンタルヘルス調査」によるもの。染田氏は、同調査結果と福島県で身元確認作業に従事した経験から、「直接被災ストレスが、身元確認作業による心の傷をさらに深く刻み込んでしまう危険性をはらんでいる。なるべく早期に被災地外からの救援が可能になるよう、歯科医師会間の相互応援協定の充実が望まれる」と訴える。

災害時の医療救護に関わる都道府県との協定締結　都道府県歯で68.1％

東日本大震災後、国を始め地方自治体で災害時への対応が大きく見直されている。日本歯科総合研究機構が実施した都道府県歯科医師会へのアンケート結果で、災害医療について、都道府県行政と都道府県歯で医療救護活動に関する協定を結んでいるのは68.1％で、市町村と郡市区歯科医師会との協定は36.2％にとどまっている。災害時における避難者への口腔ケアの重要性は阪神・淡路大震災で注目され、万が一の事態に備えて、今後さらなる体制整備が大きな課題といえる。

歯内療法を中心に薬剤や材料を説明－歯薬協

日本歯科薬品協議会（堀信弘会長）は、平成25年度歯科ＭＲ特別講義を東京都中央区の東京八重洲ホールで２月21日に開いた。日本歯科医師会、日本歯科商工協会の後援の下、歯科ＭＲ研修の一環として行われたもので、同会の他に商工協会傘下の各団体の会員らも参加した。

日本歯科新聞 | 2014年3月4日付

文科省が歯科大学支援事業

文科省は、「健康長寿社会の実現に貢献する歯科医療人養成」、「チーム医療に貢献でき、高い指導能力をもったメディカルスタッフの養成」に取り組む大学等を選定し支援していく26年度事業の準備を進めている。２月24日に開かれた歯学教育の改善・充実に関する調査研究協力者会議で紹介した。

骨の国際的研究示す－薬力学研究会が学術講演会

東京医科歯科大学内に設置されている公益財団法人の薬力学研究会（佐藤達夫理事長）は２月25日、同大医学部講義室で学術講演会を開催した。同会は毎年、若手研究者に奨励賞を授与している。

行政処分　医師24人、歯科医10人－厚労省医道審

厚労省の医道審議会医道分科会は２月27日、免許取消や業務停止等を含む医師24人、歯科医師10人の行政処分を決めた。歯科医師は業務停止３年が２人、同２年１人、同３カ月６人、同１カ月１人。効力は３月13日から。

来年２月13日に会長予備選－日歯

日本歯科医師会は、任期満了に伴う次期会長予備選挙の開票を来年２月13日に実施する。日歯が２月21日に開いた都道府県会長会議で明らかにした。

日歯会員数の将来予測　2060年度には半数以下に減少

日本歯科医師会の会員数が2060年度には現在の半数以下に減少する。日歯（大久保満男会長）が２月21日に開いた都道府県会長会議の配布資料「会員数の将来予測」で明らかになったもので、2013年度の会員数６万4,617人（推定）、全歯科医師数に対する加入率62.５％が、60年度には２万５千～３万人となり、加入率は37.9～41.6％まで減少するとの可能性を示唆している。

ＩＴと地域連携考える－日歯が都内でシンポ

日本歯科医師会（大久保満男会長）は２月27日、「医療ＩＴ化に対応した地域連携を考える」をテーマとしたシンポジウムを東京・市谷の歯科医師会館で開いた。社会保障番号制度の導入やオンラインも含めた電子レセプトの普及など社会保障・医療のＩＴ化は避けて通れなくなっている。

日歯代議員会の日程　「１日半」の希望が大半

日本歯科医師会の代議員会の日程について、都道府県歯科医師会の大半は従来通り「１日半」を望み、「１日」に短縮する意見は２県しかなかった。２月21日に開かれた日歯の都道府県会長会議で村上恵一専務理事が、都道府県歯に実施したアンケート結果を説明した。日歯代議員会は臨時も含めて年２回開催され、日程はいずれも１日半。結果では「１日半」の回答の中にも開催時間帯を「午後にずらす」との意見が多くを占めた。

教育年限延長の検討は先送りへ－厚労省・技工士ＷＧ

厚労省の歯科専門職の資質向上検討会の歯科技工士ワーキンググループ（座長＝末瀬一彦全国歯科技工士教育協議会会長）は２月27日、歯科技工士国家試験の全国統一後も実地試験の存続や教育内容の大綱化などを盛り込んだ報告書案を大筋で了承した。

日本歯科医学会会長賞　大塚学長ら7氏受賞

日本歯科医学会（住友雅人会長）の平成25年度会長賞に日本歯科大学名誉教授の佐藤田鶴子、昭和大学名誉教授の岡野友宏、岡山大学大学院教授の滝川正春、東京医科歯科大学大学院教授の須田英明、久光デンタルクリニック副院長の久光久、日本大学学長の大塚吉兵衛、山口県歯科医師会会員の和田忠子の７氏が選ばれた。２月24日の日歯医学会評議員会で授賞式が行われ、各氏の功績をたたえた。

評議員会でCOI指針策定のガイドライン紹介－日歯医学会

日本歯科医学会（住友雅人会長）は２月24日の評議員会で、「歯科医学研究等のＣＯＩ指針策定に関するガイドライン」を作成し、ホームページ上で公開していると報告した。利益相反（Conflict of Interest＝ＣＯＩ）については、高血圧治療薬ディオバンの臨床研究をめぐる論文不正問題などで社会の注目を集めており、歯科界においても対応が求められている。

予算４千万円超を削減－日歯医学会

日本歯科医学会（住友雅人会長）は第91回評議員会を２月24日、東京・市谷の歯科医師会館で開き、事業活動収入と支出ともに前年度から４千万円以上削減する平成26年度の予算案や、評議員会の開催を年２回から１回に縮小するなど全５議案を可決した。日本歯科医師会からの独立、法人化の取得など学会の在り方については協議会で検討中としたものの、学会のスリム化へ踏み出す評議員会となった。

糖尿病の新薬開発で経済損失の解消目指す

米国研究製薬工業協会（ＰｈＲＭＡ）の米国本部は、糖尿病治療薬開発に関する最新報告書を米国東部時間の２月11日に発表した。

診療報酬改定学会の提案書　収載20％が目標

平成26年度診療報酬改定に際して、日本歯科医学会分科会に属する学会が提出した75の提案書のうち、収載が11（14.3％）だった結果について、日歯医学会の住友雅人会長は「20％を維持したい」と努力目標を示し、不採用だった提案書について、原因を歯科界で議論する必要があると強調した。２月24日の日歯医学会評議員会での会長報告で述べたもの。

フィンランド・品質イノベーション2013　ジーシー製品が受賞

フィンランド品質協会が選ぶ「品質イノベーション2013」にジーシー（本社・東京都文京区、中尾潔貴社長）の「エバーエックス ポステリア」が選ばれ、ジーシー関連会社スティックテック社に表彰状と盾が贈られた。

来場者、歯科医３千人弱、衛生士１千人強－中部ＤＳ

名古屋市の中小企業振興会館で２月15、16の両日に開かれた第37回中部日本デンタルショーの来場者数9,679人の内訳が発表された。