日本歯科新聞

日本歯科医学会が「口腔健康管理」を提案

歯科界だけでなく社会的に広く普及する「口腔ケア」について、日本歯科医学会は「口腔健康管理」という言葉の中で区分する方向で検討を進めている。11月11日に東京・市谷の歯科医師会館で開かれた都道府県歯科医師会専務理事連絡協議会で日本歯科医師会の深井穫博常務理事が説明したもの。「口腔健康管理」の中で、介護現場などで使用する「口腔ケア」と、歯科医師が関与する「口腔機能管理」に区分する。今後、学会が医科の関連団体とも意見交換しながら、意見集約を目指す。

28年度歯科診療報酬改定 条件付で「かかりつけ」評価

平成28年度歯科診療報酬改定に向けて中医協は、11月20日の総会で歯科診療報酬の全般にわたる議論を行った。厚労省は、かかりつけ歯科医機能について、一定条件を満たした場合に評価する新たな点数を設定する案を提示。条件は夜間や休日などを含めて時間外の患者を他の医療機関に紹介する体制や常勤歯科医師の複数の配置あるいは常勤歯科衛生士の配置などを挙げたが、今後の議論次第で変更になる可能性がある。また、口腔機能に着目した評価、歯科用アマルガムの使用中止の提案もあった。

スポーツデンティスト協が設立

日本体育協会公認スポーツデンティスト協議会の設立総会および発足式、記念講演が11月12日、東京・市谷の歯科医師会館で開かれた。設立総会では、規約制定や役員選任、平成27年度事業計画など八つの議案を可決し、同協議会会長に大阪府歯科医師会会長の太田謙司氏が就任した。

頭蓋顔面幹細胞の論文集発行-IADRら

国際歯科医学会(IADR)とアメリカ歯科医学会(AADR)は、機関誌『JDR』の特別号(10月22日)で、頭蓋顔面の幹細胞に関する研究をまとめた論文集を発行した。頭蓋顔面領域での幹細胞研究の最先端を示す内容となっており、口腔がんや先天性障害などの患者に対する有効な治療法を探索する手だての一つとして注目されている。

新価値創造展が開催

独立行政法人中小企業基盤整備機構は11月18~20日、東京ビッグサイトで新価値創造展2015を開催した。フロアを、医療機器、介護・福祉、予防・診断などに関する「いきる」、環境、エネルギー、住宅、建材、防災などに関する「くらす」、部品、加工、機械、宇宙、航空などに関する「つくる」のテーマにブース分けし、来場者へのプレゼンテーションを行った。

27年6月歯科医療費・社保 件数5.3%増、点数5.9%増

社会保険診療報酬支払基金による平成27年6月診療分の総計確定件数は8,400万2千件、点数1,318億4,890万7千点で前年同月に比べ件数は6.8%、点数は7.0%増加した。歯科は1,120万9千件、134億8,835万点で、前年同月比で件数は5.3%、点数は5.9%増加。

27年6月歯科医療費・国保 市町村は金額、件数とも増加

国保中央会がまとめた平成27年6月診療分の総医療費は市町村国保と国保組合、後期高齢者を合わせて2兆2,505億円で、うち後期高齢者分は1兆2,466億円だった。歯科医療費は市町村が733億円で、対前年同月比で2.5%増。組合は51億円で3.6%増。後期高齢者は463億円で9.3%増加した。

20周年記念事業を検討-歯科コンピュータ協会

日本歯科コンピュータ協会(山中一剛会長)は定期総会を東京都台東区の歯科器械会館で11月12日に開き、全ての議案を原案通り承認可決した。

国際展開への対応説明-医機連

日本医療機器産業連合会(=医機連、中尾浩治会長)は11月16日、メディアセミナーを東京都新宿区の医機連内会議室で開いた。テーマは「日本の医療機器の国際展開―医機連の取組み」で、日刊紙や専門紙、週刊誌などの記者が参加した。

日歯が診療報酬改定で見解

平成28年度診療報酬改定における改定率について、11月19日の定例会見で山科透日本歯科医師会会長は、「診療意欲を削ぐような改定にすべきではない」と述べた。改定率をめぐっては、健保連など中医協の支払側が11月18日に引き下げを求める要請書を厚労相に提出するなどの動きを見せており、年末の予算編成に向けてロビー活動が活発化している。

日歯会長予備選 富野氏が出馬会見

日本歯科医師会会長予備選挙に出馬表明している元日歯副会長で前北海道歯科医師会会長の富野晃氏の出馬会見が11月20日、東京・市谷のアルカディア市ヶ谷で開かれた。

横倉日医会長がプラス改定を要求

日本医師会の横倉義武会長は11月18日の定例会見で、平成28年度診療報酬改定について「公的な医療保険制度を維持するための必要な医療費は国民に負担を求めざるを得ない」と、プラス改定を要求していく考えを明らかにした。

日歯会長選で堀憲郎氏推薦-東海信越地区協

東海信越地区歯科医師会連絡協議会は11月13日、当該地区から日歯会長予備選挙に出馬表明した新潟県の堀憲郎氏への推薦を決めた。

執行部の進退議案を提出へ-日歯連盟

日本歯科医師連盟(高橋英登会長)は11月20日の理事会後の会見で、11月27日に開催する臨時評議員会に参議院選挙の組織内候補者の白紙撤回と執行部の信任を求める内容の議案を提出する考えを発表した。

マイナス改定を要求-中医協支払側6団体

平成28年度診療報酬改定でマイナス改定を求める要請書を、健康保険組合連合会、国民健康保険中央会、全国健康保険協会、全日本海員組合、日本経済団体連合会、日本労働組合総連合会の中医協支払側の6団体は11月18日、塩崎恭久厚労相宛に提出した。

訪問診療 20分ルール変更へ

厚労省は、歯科訪問診療の算定要件の20分ルールについて、同一建物で要介護度が高いなど一定条件をクリアした場合に限り、見直す考えを明らかにした。11月11日の中医協総会で、平成28年度診療報酬改定に向けた医科、歯科、調剤を含めた在宅医療の議論の中で説明したもの。日本歯科医師会の遠藤秀樹委員は同案について「合理的な範囲で見直してもらいたい」とした。また、同省は在宅かかりつけ歯科診療所の施設基準についても見直す意向を示した。

歯科医師臨床研修 マッチ率は88.1%

平成27年度歯科医師臨床研修マッチ率は88.1%と、前年度より1.9ポイント減少した。歯科医師臨床研修マッチング協議会の調べによるもの。

診療側、支払側の委員が交代-中医協

中医協の診療側、支払側合わせて5人の委員が任期満了で10月末に退任し、11月から新委員が就任した。

自己免疫疾患の仕組みなど発見-九大、徳島大

自己免疫疾患の発症機構や治療の鍵となる研究成果を九州大学と徳島大学が相次いで発表した。自己免疫疾患にはシェーグレン症候群やベーチェット病、Ⅰ型糖尿病など歯科と関わりの深いものもあるため注目が集まりそうだ。

訃報 金田米秋氏

元東京都歯科技工士会会長の金田米秋(かなだ・よねあき)氏は11月9日に死去した。68歳。同氏は昭和22年9月3日生まれ。46年に歯科技工所「協進歯研」を開設。平成14年都技副会長、16年同会長代行を経て、17年4月に同会長に就任、20年3月まで務めた。

27年8月末歯科診療所数 6万8,717施設

厚労省の施設動態調査による平成27年8月末現在の歯科診療所数は全国で6万8,717施設施設で、前月よりも7増えた。開設者別歯科診療所数の個人は対前年同月比で640減、医療法人は524増。

薬事功労者福岡県知事表彰 江口良一氏が受賞

平成27年度薬事功労者福岡県知事表彰の表彰式が10月17日に福岡市内で行われ、福岡県歯科用品商組合からは専務理事でトーデント九州社長の江口良一氏が受賞し、表彰状と記念品が授与された。

日医会長が医療経済実態調査で見解

日本医師会の横倉義武会長は11月5日、第20回医療経済実態調査の結果について、「一般診療所の医業収益、損益差額率がそれぞれ減少するなど厳しい状況」との見解を示した。

日歯会長予備選 山科氏が出馬会見

日本歯科医師会会長予備選挙に出馬表明している現日歯会長の山科透氏は11月11日、出馬会見を東京・市谷のアルカディア市ヶ谷で開いた。山科氏は「日歯の会務運営の停滞を恐れている」とした上で「これまで培ってきたものを生かす。今やるべきことは総括と検証をし、選挙制度を見直すこと」と訴えた。

日歯会長予備選 堀氏の決起大会開く-新潟県歯

新潟県歯科医師会(五十嵐治会長)は11月12日、日本歯科医師会会長予備選挙に出馬表明した堀憲郎氏の総決起大会を新潟市内のホテルイタリア軒で開いた。

医療経済実態調査 歯科の損益差額は1,157万7千円

厚労省は第20回医療経済実態調査の結果を11月2日の中医協に報告した。歯科診療所は1施設当たりの損益差額が前年(度)1,157万7千円で、前々年(度)と比較して8万円増加した。医業収益は4,879万4千円、支出にあたる医業・介護費用は3,747万3千円で、それぞれ0.4%増加。同調査は診療報酬改定の議論の参考にするため2年に1回実施されている。以前は6月単月分の調査だったが、前回から年間ベースのみの調査になった。決算時期が3月、9月など調査対象診療所ごとに違うため、表記が「前年(度)」、「前々年(度)」になっている。

ベストスマイル・オブ・ザ・イヤー 土屋さんと松岡さん

今年最も笑顔がすてきだった著名人に贈られる「ベストスマイル・オブ・ザ・イヤー2015」に、女優の土屋太鳳さんとプロテニスプレイヤーの松岡修造さんが選ばれた。日本歯科医師会が8020運動の推進や歯科口腔保健の正しい理解の促進を図るため、「『いい歯で、いい笑顔』を日本中に。」というキャッチフレーズで毎年「いい歯の日」の11月8日に実施しているもので22回目となる。

2地区歯が衛生士の確保など協議

平成27年度「中国・四国」「九州」地区歯科医師会役員連絡協議会が10月31日、長崎市のサンプリエールで開かれた。歯科衛生士の人材確保や地域医療再生臨時特例基金で購入した訪問診療機器の借用料金などについて意見交換した。

歯科国試改善部会 28年度からの出題基準議論

厚労省は、医道審議会歯科医師分科会の歯科医師国家試験制度改善検討部会を10月20日に開いた。同部会は平成28年春をめどに報告書を取りまとめ、28年度から出題基準の改定を行う。

27年版の厚生労働白書が発行

厚労省は、「人口減少社会を考える─希望の実現と安心して暮らせる社会を目指して」をテーマにした平成27年版厚生労働白書を10月27日に発表した。白書は2部構成で第1部ではテーマに沿って、人口減少の見通しとその影響、人口に関わる施策の変遷、国民の意識、諸外国の状況、人口減少克服に向けた取り組みなどがまとめられている。第2部では、厚生労働行政における政策課題の対応について分野別に記載している。

東京都が日本歯研社長に薬事関係功労者知事感謝状

東京都の平成27年度薬事関係功労者知事感謝状が日本歯研工業社長の大塚昌助氏に授与された。同感謝状は大塚氏のほかに18人が授与されている。

抗菌性の粘膜調整材開発へ

広島大学や北海道大学らの実施する「在宅歯科医療における口腔感染症や誤嚥性肺炎の予防機能を有した抗菌性粘膜調整材の開発・事業化」が、平成27年度AMED「医工連携事業化推進事業」として採択された。

がん予防薬に期待 「抗腫瘍能」亢進の分子化合物を同定

変異細胞を認識して排除する正常細胞の能力に着目し、同能力を促進する低分子化合物を同定する方法を北海道大学の研究グループが開発した。「がん前段階」の細胞を予防的に排除する創薬や治療法の開発に期待がかかる。

産業の動向と課題説明-医機連

日本医療機器産業連合会(=医機連、中尾浩治会長)は、平成27年度第2回講演会を東京都千代田区のKKRホテル東京で10月30日に開いた。医療機器センター専務理事の中野壮陛氏と、データ解析など保健事業を支援するミナケア代表取締役の山本雄士氏が講演し、医療機器産業の動向や厚労省が取り組む「保健医療2035」の政策について講演した。

日歯会長予備選挙で堀氏に出馬要請-近北地区歯会長会議

日本歯科医師会会長予備選挙で、近畿北陸地区歯科医師会会長会議(滋賀、京都、石川、和歌山、大阪、福井、奈良、兵庫、富山)は11月3日、堀憲郎氏に出馬を要請する決議文を取りまとめた。

日歯会長予備選挙 堀氏が出馬会見

今年12月下旬に行われる日本歯科医師会会長予備選挙に出馬表明している元日歯常務理事の堀憲郎氏の出馬会見が東京・市谷のアルカディア市ヶ谷で11月4日に開かれた。堀氏は「混乱の収拾と歯科界の信頼の回復が使命」と強調した上で「スクラムを組んで歯科界の真の再生に向けて歩を進めていきたい」と決意を語った。

日歯会長予備選挙 富野氏が出馬決意文

日本歯科医師会会長予備選挙に出馬表明した元日歯副会長で前北海道歯科医師会会長の富野晃氏は11月2日、歯科記者会宛てに出馬に向けた決意文書を送った。

ジーシーのレジン材料「C2」で保険適用

ジーシーのレジン材料「ファイバーポスト」が新機能・新技術の「C2」区分で保険適用になった。10月28日の中医協総会で了承されたもの。歯科において、2年に一度の診療報酬改定の中で「C2」で保険適用となるものは過去にあったが、改定の合間の期間での同区分の保険適用は初めて。保険償還価格は892円で、来年1月から算定が可能になる。ジーシーでは適用となる歯数を年間272万歯と推定している。

次期日歯会長予備選 3氏が出馬表明

次期日本歯科医師会の会長予備選挙に現日歯会長の山科透氏と元日歯常務理事の堀憲郎氏、元日歯副会長で前北海道歯科医師会会長の富野晃氏の出馬が本紙の調べで分かった。会長予備選挙の公示は11月25日、立候補の受付は11月26、27の両日で、選挙人への投票用紙の発送は12月14日、投票の締め切りおよび開票は12月24日。

秋の叙勲歯科関係者 厚労・文科で49人受章

平成27年秋の叙勲が3日に発表された。歯科の厚労関係者では、旭日小綬章の元群馬県歯科医師会会長の川越文雄氏(83)と元岩手県歯会長の箱崎守男氏(71)をはじめ、旭日双光章を歯科医師17人と歯科技工士3人が保健衛生功労など計22人が受章した。文科省関係では、瑞宝重光章の元東京医科歯科大学学長の大山喬史氏(76)をはじめ、瑞宝中綬章で愛知学院大学名誉教授の亀山洋一朗氏(78)ら元大学教授4人、瑞宝小綬章の朝日大学名誉教授の可兒德子氏(79)が教育研究功労、そして、学校保健功労で学校歯科医の21人が瑞宝双光章を受章した。

日学歯 清水会長が辞任

日本学校歯科医会の清水惠太会長が10月28日の理事会で同月末で辞任する意向を表明、第79回全国学校歯科保健研究大会が終了した10月30日に辞任した。本紙の調べで分かったもので、平成23年に愛媛県で開催された第75回大会での決算書改ざん問題の責任を取った。日学歯は10月30日に臨時理事会を開き、副会長の齊藤愛夫氏を代表理事に選出すると同時に執行部総辞職の意思を確認した。11月18日の理事会で今後の対応を協議する。

長野で全国学校歯科保健研究大会

「『生きる力』をはぐくむ歯・口の健康づくりの展開を目指して」をメーンテーマに、「生涯を通じて自らの健康を保持増進するための学校歯科保健のあり方」をサブテーマにした第79回全国学校歯科保健研究大会が10月29、30の両日、長野県のホクト文化ホールで開かれた。

社会保障改革 日医が財制審を批判

日本医師会の横倉義武会長は10月21日の定例会見で、10月上旬の財務省の財政制度等審議会財政制度分科会が示した社会保障改革の検討項目について、「財政再建のため国民に犠牲を強いるものであり、病に苦しむ患者さんから過度な負担を徴収すべきではない」と批判した。

社会保障費用統計 OECD基準で114兆円

国立社会保障・人口問題研究所は「平成25年度社会保障費用統計」を10月23日に発表した。OECD基準に基づく社会支出は114兆1,356億円、ILO基準に基づく社会保障給付費は110兆6,566億円で、いずれも過去最高を記録した。社会保障費用統計は、年金や医療保険、介護保険、雇用保険、生活保護など社会保障制度に関する1年間の支出をOECD(経済協力開発機構)基準による「社会支出」とILO(国際労働機関)基準による「社会保障給付費」の二通りで集計している。 「社会支出」は「社会保障給付費」に比べ、施設整備費など直接個人に渡らない支出まで集計範囲に含んでおり、国際比較の観点から重要な指標で、多くの国々で活用されている。

介護老人福祉施設7.3%増-厚労省調査

厚労省は、平成26年介護サービス施設・事業所調査結果を10月22日に発表した。26年10月1日における介護老人福祉施設は7,249施設、介護老人保健施設4,096施設、介護療養型医療施設1,520施設で、前年に比べ7.3%増、2.6%増、7.7%減となった。同調査は全国の介護サービスの利用状況や職員の配置状況、利用者への提供内容などを把握し、今後の関連施策の基礎資料を得る目的で実施している。

支払基金の歯科検討会 審査情報事例を公表

社会保険診療報酬支払基金の審査情報提供歯科検討委員会は、診療項目の画像診断1事例と歯冠修復および欠損補綴1事例を選定し、歯科の第8次審査情報提供事例として公表した。今回の2事例については、8月4日に審査情報提供歯科検討委員会を開き、8月31日に第8次審査情報提供事例(歯科)として公表された。

質の向上WG設置-FDI

世界歯科医師連盟(FDI)は10月27、28日の両日、オランダ・アムステルダムで歯科医療の質に関するワーキンググループ(WG)を発足した。同WGは、歯科臨床委員会(DPC)によって設置されるもの。

摂食嚥下対応の全国地図作成

摂食嚥下に対応できる医療機関の全国地図の作成が進んでいる。東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科の戸原玄准教授(老化制御学系口腔老化制御学講座高齢者歯科学分野)らが調査、作成したもので、嚥下内視鏡や嚥下造影、嚥下訓練、訪問診療対応の可否が検索できる。訪問診療可能な圏内16キロメートルの範囲を円で表示しており、訪問不可能なエリアの多い現状も指摘している。摂食嚥下に対応できる機関は、サイト(http://www.swallowing.link/)から随時登録できる。

気象変化で慢性歯周炎が悪化

安定していた慢性歯周炎が、急速に悪化する引き金は気象変化-。岡山大学大学院医歯薬学総合研究科予防歯科学分野の森田学教授らの研究グループが時系列分析で突き止めたもの。同研究は、日本学術振興会科研費補助金「挑戦的萌芽」の助成を受けており、「International journal of environmental research and public health」(8月5日)電子版で公開された。

健康医療アワード ビーブランドの洗口剤が受賞

第3回健康医療アワードに、ビーブランド・メディコーデンタル(=ビーブランド)のフッ化物洗口剤「ミラノール顆粒11%」をはじめ、伊藤園の「お~いお茶」やパラマウントベッドの「楽匠Zシリーズ」など計5品目が選ばれた。同授賞式は10月25日に東京・永田町の海運クラブで開催された、日本健康医療学会主催の第8回学術大会の中で行われた。